【トイレつまりで保険はおりる？】トイレつまりが火災保険で補償されるケースとは？適用されないケースや請求方法についても解説

突然発生するトイレつまりのトラブルですが、トイレつまりを取り除くだけの修理であれば数千円～数万円もあれば十分修理可能です。

ですが、ちょっとした油断や間違った対処法を行ってしまうことで、多額な修理費用になってしまうことがあります。

しかし、多額の修理費用を火災保険で安くできる可能性があることをご存知でしょうか。もちろん適用条件は限られますが、火災保険が適用できる場合は相当な金額を補償してもらえます。

そこで本記事では、トイレつまりに掛かる費用に保険が適用される条件や請求する方法について解説してきますので、いざというときのための参考にしてください。

火災保険の補償内容とは？

火災保険はその名前から「火事に関する保険」と誤解されることがありますが、実際にはさまざまな被害に対応していることを覚えておきましょう。

具体的には、以下のような被害に対する補償が含まれます。
※加入している火災保険により、細かい契約内容は異なります。

この中でトイレつまりが関連で対応しているのは「水漏れ」の項目のみですが、給水管や排水管の事故による水漏れによる損害をカバーしてくれる場合があります。

ただし、保険契約によって建物のみを対象とする場合と家財も含むという場合があるので、契約内容を確認することが重要です。

火災保険の加入を確認する方法

まずは自分が火災保険に加入しているかどうか確認してみましょう。一般的には住宅やマンションの購入時、賃貸マンションなどの契約時に加入していることがほとんどです。
ただし、火災保険は1年毎の契約更新が多く、うっかり更新を忘れていると火災保険は使えません。

火災保険の加入有無の確認方法は以下の通りです。

上記の場所では保険証券の写しを保管しているため、加入している火災保険の会社を特定するのに役立ちます。加入している保険会社が判明したら、保険会社に直接問い合わせて、契約内容を確認するとよいでしょう。

火災保険の補償内容を確認する

火災保険は保険証書に詳しく補償内容が記載されています。

保険証書には以下の情報が記載されていますので、まずは内容を確認してください。

特にトイレの水漏れに関する補償内容を確認する際には、補償内容に「水濡れ」が付帯されているかどうかを確認しましょう。ただし、保険会社によって補償条件が異なることがありますので、詳細な条件もあわせて確認することが重要です。

保険証書が見つからない場合

保険証書は大切に保管すべきですが、どこに保管したかわからなくなってしまったというケースもあります。

もし保険証書が見つからないときは、以下の方法で対処しましょう。

保険証書は手元にあった方が安心です。保険の内容を把握した後、必要な場合には再発行手続きを行うようにしてください。

保険会社の名前さえ覚えていれば、ネットで電話番号を調べて電話を掛けてみましょう。
住所と名前を伝えれば、確認してもらえます。

賃貸の集合住宅の場合

賃貸のマンションに住んでいる方は、火災保険に個別で加入していなくても、管理会社や大家さんが火災保険に加入していることが一般的です。集合住宅などで加入している火災保険には、水濡れを含む補償があることが多いため、管理会社に問い合わせて詳細な保険内容を確認してみましょう。

また、集合住宅に住んでいる方は、階下などに被害が及んだ場合に備え、管理会社に階下への賠償責任についても確認しておくようにしてください。

トイレつまりで火災保険が適用されるケース

トイレつまりによって、保険が適用されるケースには条件があります。

ここではどんな時に火災保険が適用されるのかご紹介していきます。

水漏れによる被害の場合のみ適用

火災保険の適用対象は、水漏れによる被害の場合のみです。トイレのつまりの修理費用自体に適用されることはありません。よって、トイレのつまりによって引き起こされた水漏れが壁や床などに損害を与えた場合に適用されることになります。

水漏れで事故で被害を受けたものの修理・買い替えなどの費用

トイレの水漏れにより、床や壁紙の張替えが生じた場合には、床や壁紙の張替え費用が補償されます。

また、トイレの水漏れによる電化製品の交換費用については、家財に対する補償が含まれている場合に適用されるため、具体的な補償対象を確認するようにしてください。

下の階の被害

自宅の水漏れが下の階にも被害を及ぼした場合には、個人賠償責任保険が適用されます。多くの賃貸住宅や住宅ローン契約においては、火災保険に個人賠償責任保険が付帯されているので、確認してみるとよいでしょう。

また、個人賠償責任保険はクレジットカードに付帯していることもあります。

万が一、火災保険に加入していなかったり更新を忘れていると、実費で払わないといけなくなるので、集合住宅では必ず火災保険に加入しましょう。

トイレつまりで火災保険が適用されないケース

火災保険に加入していても、トイレのつまりの水漏れに適用されないといったケースもあります。

ここでは、トイレつまりに関連しながらも火、災保険に適用されないものをピックアップしてご紹介していきます。

トイレの故障費用

火災保険はトイレのつまりや故障の修理費用をカバーするものではありません。火災保険が対応するのはあくまでも「水漏れ事故」による被害です。前述したように水漏れによって建物に損傷が生じた場合は対象となるケースがありますが、それ以外では補償が適用されないので勘違いしないようにしましょう。

経年劣化での故障

トイレは毎日使うものであることから、経年劣化は避けられません。中でもパッキンが劣化したことによる水漏れが発生率が多く報告されています。ただし、このように経年劣化が原因で起こる水漏れに対しては、火災保険の補償範囲外になることが一般的です。

もちろん経年劣化によるものか他の原因によるものかを判断するのは、素人には難しいでしょう。そのため、業者による判断を仰ぐ必要があります。

不注意や故意での故障やトラブル

火災保険の補償対象は偶発かつ突発的な出来事に限定されます。そのため、意図的な機器の損傷をはじめ、自己修理や改造による故障、不注意によるトラブルなどは火災保険の補償範囲外です。

また、他の水漏れ事故においても同様で、洗濯機の排水ホースが外れているのに稼働した場合や、お湯を止め忘れてお風呂を溢れさせたなどのトラブルに対する補償はされません。

付属部品の故障

壁紙や床は建物の一部として扱われますが、排水管やウォシュレットなどの設備、便器などの部品は一般的に家財と見なされます。そのため、もしトイレが故障したとしても、補償対象に家財の補償を付けていなければ対象外となるので注意が必要です。

特に、ウォシュレットなどは高額な商品なので、万が一のために家財の補償を付けておくのもよいかもしれません。

天災による水漏れ

集中豪雨や洪水などの天災によって、汚水桝からの逆流による水漏れが発生することがあります。しかし、天災による被害は、通常の「水濡れ」補償の対象外です。天災によるトラブルで補償が適用されるには、水災補償オプションを加えていることが必要になります。

水害が多い地域の方は、火災保険に水災補償を加えておくとよいかもしれませんね。

トイレつまりで火災保険を請求する方法

トイレつまりによる水漏れが原因で被害が出てしまったとき、どのようにして火災保険を請求すればよいのかわからないという方も多いでしょう。

ここでは、保険金の請求方法について解説していきます。

保険会社に連絡

まずはじめに保険会社に連絡しましょう。加入している火災保険が「水濡れ」被害をカバーしているかどうかはもちろん、補償に関する内容についても確認してください。連絡をするときには、必ず手元に保険証書を用意しておきましょう。

被害の詳細を報告

次に保険会社に被害の詳細を報告しましょう。トイレつまりによる水漏れによって、どのような被害を引き起こしたのかを正確に伝えます。保険会社によっては写真や証拠を提出することが求められることもあるので、念のため被害場所の写真を撮っておくとスムーズに話が進むでしょう。

必要な書類を提出する

保険会社へ連絡すると折り返し連絡が入り、請求のための手順を解説してくれます。その後、必要書類が送られてくるので必要事項をすべて記入し再送付するという流れになります。

保険会社によって異なりますが、一般的には以下の書類が送られてきます。

事故内容報告書と損害明細書には被害箇所や損害の程度、細かい情報などを正確に記入します。基本的に保険会社から求められた書類は、漏れがないようにしっかり確認したうえで提出してください。

保険会社による現場調査・審査

提出された書類をもとに保険会社が損害の調査と審査を実施します。損害の大きさによっては鑑定人が現地調査に入り、詳細な審査を行うこともあるでしょう。審査の結果、保険金の支払いが不可になることや減額されることもあるかもしれません。

もし、審査内容に不満がある場合は、保険会社に報告し再調査を依頼することも可能です。ただし、必ずしも判定が覆されるわけではないことを覚えておきましょう。

保険金の支払い

損害が補償対象であると認められると保険金が支払われます。支払われた保険金は指定口座に振り込まれるので、振り込みを確認したら修理を始めてください。

まとめ

この記事では、トイレつまりにより被害が出たときに適用できる保険の内容について解説してきました。

トイレのつまりにより保険が適用されるのは、水漏れにより壁や床が損傷したときのみです。修理費用そのものに補償が適用されることはありませんので注意おきましょう。

また、ケースによっては物品に対する補償が適用されることもあるとはいえ、別の補償契約が必要になるので、必要であれば追加加入するようにしてください。

火災保険は名前からは想像できないほど多岐にわたる災害や事故に対応するもので、水漏れ被害もその一部です。トイレの万が一のトラブルが発生したときのため、ご加入の火災保険に「水漏れ補償」が含まれているか、今一度契約内容を確認してみてはいかがでしょうか。